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【保存版】小売店の売上向上施策!実践で効果を出す方法とは?

【保存版】小売店の売上向上施策!実践で効果を出す方法とは?
監修者
直人成田
直人成田 ジャパンブルーコンサルティング株式会社 代表取締役

ジャパンブルーコンサルティング株式会社
代表取締役 成田直人
出版:国内15冊・韓国2冊|雑誌掲載・連載:150回以上

明治大学商学部商学科卒業

19歳の時にABCマートアルバイト個人売上日本一、22歳でPCデポにて7ヶ月で個人売上1億円達成、翌年2007年3月に小売・サービス業専門教育研修・コンサルティング企業ジャパンブルーコンサルティング株式会社を設立し代表取締役に就任。

これまでに400社・受講生15万名・登壇回数4000回を突破。著者としても接客業・店長向け書籍を中心に18冊(内2冊は韓国出版)、累計13万部を超える作家として活動中。さらに、PRESIDENT・日経ビジネスでも表紙・巻頭特集を飾る。“机上の空論”はなく、現役販売員も務め現場感には定評がある。これまでにクライアントの多くが昨対比120%を超え、1年でGoogle口コミ1店舗で10000件・5.0点を獲得するなど、セールス×接客サービス指導においてもこの上ない結果を実現している。

功績が評価され、中小企業のノーベル賞と言われる「東久邇宮文化褒章」を受賞。2019年からお笑いの殿堂M-1グランプリやボディビルの大会に出場、2020年FMヨコハマメインパーソナリティに就任。また2024年には、Manage HR Magazine Sales Training Companies in APAC 2024 Company of the yearを受賞。現在では、ソフトクリーム専門店・催事販売代行・インバウンド集客支援・営業代行企業のオーナーを務めるなど自身で店舗経営をし、全方向から店舗支援をする事業を立ちあげている。

執筆者
ジャパンブルーコンサルティング 編集部
ジャパンブルーコンサルティング 編集部

ジャパンブルーコンサルティングは、2024年で17周年を迎える教育研修・コンサルティングカンパニーです。小売・サービス業界に専門性を持ち「良い」よりも「結果」が出る教育研修・コンサルティングの提供に努めています。教育研修やコンサルティングの成功実績を元に、販売・接客に関するナレッジをご紹介していきます。

「いろいろな施策を試したけど、思うように売上が伸びないな…」
「うちの店に合った効果的な方法がわからず、このままで大丈夫かな…」
小売店の経営に携わる中で、このような悩みを抱えている方もいるでしょう。
日々の努力が数字に結びつかないと、焦りや不安を感じるのも当然のこと。

しかし、諦めるのはまだ早く、売上向上のための打ち手は必ず存在します。
やみくもに新しいことを始めるのではなく、まずは自店の現状を正しく見つめ直し、課題に合った施策を実行することが成功への近道かもしれません。

この記事では、お店をさらに成長させたいと考えている方に向けて、
– 売上向上の土台となる現状分析のポイント
– お客様に再び来店してもらうための工夫
– オンラインと店舗を連携させた集客方法

上記について、解説しています。

ここでご紹介する内容は、すぐに実践できる具体的なヒントばかりです。
この記事が、あなたのお店の課題を解決し、売上を伸ばすきっかけになれば幸いです。
ぜひ参考にしてください。

目次

小売店の売上を構成する要素とは

小売店の売上向上を目指す上で、まず売上がどのような要素で成り立っているのかを理解することが不可欠です。
日々の業務に追われ、売上全体を漠然と捉えてしまいがちな方もいるでしょう。
当たり前かもしれませんが、売上は「客数」と「客単価」という、たった2つの要素の掛け算で成り立っているのです。
この基本的な方程式を意識することが、効果的な施策を見つけるための重要な第一歩となります。

なぜなら、売上を要素に分解することで、あなたの店舗が抱える課題がどこにあるのかを正確に把握できるからです。
「とにかく売上を上げたい」と漠然と考えても、具体的な行動にはなかなか結びつきにくいものではないでしょうか。
客数が足りないのか、それとも顧客一人ひとりの購入金額が少ないのか、原因が明確になれば、打つべき施策もおのずと見えてきます。
課題を特定することで、より的を絞ったアプローチが可能になるでしょう。

具体的には、売上の方程式は「売上 = 客数 × 客単価」と表せます。
さらに客数は「新規顧客+既存顧客」、客単価は「1点あたりの商品単価 × 買い上げ点数」へと細分化が可能です。
例えば、スーパーマーケットのような大型店舗でよく見られますが、客数に課題があるならSNSでの発信やチラシ配布の強化、買い上げ点数を増やしたいならレジ横に関連商品を置く「ついで買い」の促進など、原因に応じた具体的な対策を立てられるようになります。

購入客数の重要性

小売店の売上を構成する要素の中で、最も基本的な指標となるのが購入客数です。
売上は「購入客数 × 平均客単価」という計算式で成り立っており、お店に足を運んで商品を購入してくださるお客様の数が、売上全体の土台を形作ります。

どれほど魅力的な商品を用意し客単価を上げようとしても、そもそも購入してくれるお客様がいなければ大きな成果は見込めないでしょう。代表成田も、ABCマートの郊外店で働いている時に客数が少なくて何も最初できなかったと言っていたほどです。やはり、お客様がこないことには何も始まらないことをみると優先順位としては「客数アップ>客単価」といえそうです。

話を戻しましょう。平均客単価が2,500円のお店で、1日の購入客数がわずか10人増えるだけでも、日商は25,000円のプラスとなります。これを年間に換算すれば、実に900万円以上の売上増につながる計算です。新規顧客の獲得はもちろん、リピーターの維持も含めた購入客数の増加こそが、安定的で持続的な売上向上を実現するための第一歩と言えます。

購入率を高める方法

来店客が商品を購入する割合を示す「購入率」は、売上を伸ばす上で極めて重要な指標です。
この購入率を高めるためには、お客様の購買意欲を刺激する多角的なアプローチが必要となります。

例えば、スタッフがお客様のニーズを的確に汲み取り、専門知識を活かした提案を行うことで、購入への最後のひと押しができるでしょう。また、お客様が店内を快適に回遊でき、商品を探しやすいレイアウトへの改善も効果的です。スーパーマーケットの「成城石井」が実践する関連商品の陳列(クロスマーチャンダイジング)は、ついで買いを促す好例といえます。

さらに、「ドン・キホーテ」のような手書きPOPで商品の魅力を分かりやすく伝えれば、お客様の目に留まりやすくなり、購入のきっかけづくりに繋がるはずです。これらの施策を組み合わせ、お客様の「買いたい」気持ちを育むことが購入率アップの鍵となります。

平均客単価の向上策

売上を伸ばすためには、顧客一人ひとりの平均客単価を高める視点が欠かせません。
そのための代表的な手法として、より高価格帯の商品を提案する「アップセル」や、関連商品を一緒に購入してもらう「クロスセル」が挙げられます。

例えば、スーツを購入されたお客様にネクタイやシャツを合わせて提案するなどがこれにあたります。また、顧客心理を利用した価格設定も有効でしょう。
2,980円、4,980円、7,980円といった3段階の価格帯を用意し、中間の商品を選びやすくする「松竹梅の法則」は多くの店舗で実践される手法です。飲食店でも5000円と3000円のコースだと、3000円が注文されますが、8000円のコースを用意することで5000円のコースが出る、という心理も同様です。

シャンプーとトリートメントをセットで50円引きにするようなセット販売は、お得感を演出し、自然な形で購入点数を増やすことにつながります。会計時に「あと300円でノベルティをプレゼントします」といった一言を添えるだけでも、追加購入を後押しする力を持っています。

購入点数を増やす工夫

顧客一人当たりの購入点数を増やす「ついで買い」を促す工夫は、売上向上に直結します。代表的な手法が、関連商品を近くに陳列するクロスセルという考え方です。当社も店舗コンサルティングをする際に、来店しているお客様に対するアプローチが即効性も高いため売り場作りから提案をします。

例えば、精肉売り場の近くに焼肉のタレやスパイスを置けば、顧客の購買意欲を自然に刺激し、献立のヒントも提供できるのです。最近ではこれくらいのことをしている店舗も増えました。さらにここでパートさん考案のレシピなども作成し一緒に提案することで、精肉売場から青果へ戻るお客様が続出します。

また、シャンプーとコンディショナーをセットにして割引価格で提供する「バンドル販売」も有効な手段となり、顧客にお得感を感じさせることが重要でしょう。「あと500円のお買い上げでポイントが2倍」といったキャンペーンは、購入金額のハードルを少しだけ超えさせ、もう一品を手に取ってもらう強力な仕掛けとなります。

さらに、レジ横に100円程度の菓子や電池などを配置するのは、会計前のわずかな時間で「ついで買い」を誘う古典的かつ効果的な戦術です。

売上向上のための具体的施策

小売店の売上を向上させるためには、集客、接客、リピート促進という各段階で、具体的な施策を計画的に実行することが不可欠です。
漠然とセールを行うだけでなく、あなたのお店の強みや顧客層に合わせた戦略的なアプローチが、安定した収益確保への鍵となるでしょう。
まずは着手しやすい施策から始めてみませんか。

その理由は、現代の消費者が単に商品を手に入れるだけでなく、購買に至るまでの「体験」を重視する傾向にあるからです。
数多くの競合店やオンラインストアの中から自店を選んでもらうためには、価格競争に陥るのではなく、顧客との関係性を深め、「またこのお店で買いたい」と思わせる付加価値の提供が求められます。
心に残る体験が、結果的にリピート購入や口コミへと繋がるのです。

例えば、顧客単価を上げる施策として、関連商品をまとめて陳列する「クロスセル」や、より高価格帯の商品を提案する「アップセル」を意識した接客が考えられます。
具体的には、アパレル店で洋服に合わせてバッグや靴を提案したり、飲食店でドリンクセットをおすすめしたりする方法が有効です。
また、季節のイベントに合わせた限定商品の販売や、手書きのPOPで商品の魅力を伝えるといった工夫も、顧客の購買意欲を刺激するでしょう。

ポスティングで新規顧客を獲得

地域に根差した小売店にとって、ポスティングは今なお強力な新規顧客獲得手段です。
デジタル広告が主流の現代においても、店舗の商圏内に住む潜在顧客へ物理的に情報を届けられる点は大きな強みになります。当社の販促支援でもポスティングは今だに好反応が得られるためおすすめです。

特にインターネットをあまり利用しない層へも確実にアプローチできるでしょう。成果を出すには、ターゲットを明確にした戦略的なチラシ作りが欠かせません。「ご来店の方に限り、お会計から10%OFF」といった限定クーポンや、「チラシ持参でノベルティプレゼント」など、来店するメリットを具体的に提示することが重要です。

配布エリアは国勢調査のデータを参考に、自店の顧客層が多い地域に絞り込むと費用対効果は高まります。
さらに、クーポンの回収率を計測し、例えば10,000枚配布して50枚回収できれば反応率は0.5%だと把握できます。

この数値を基にチラシのデザインや配布エリアを改善していくことで、施策の精度を向上させていきましょう。

店内外のPOP設置で購買意欲を刺激

POPは「物言わぬセールスマン」とも呼ばれ、顧客の購買意欲を効果的に刺激する重要なツールになります。
店先に設置するA型看板やのぼりは、通行人の足を止め、入店を促す最初のきっかけを作り出すものなのです。

例えば「本日限定!全品10%OFF」や「メディアで話題の〇〇入荷!」といった具体的な情報を打ち出すことで、見込み客の関心を強く引けるでしょう。
一方、店内では商品の魅力を伝えるプライスカードやスイングPOPが活躍します。単に価格を示すだけでなく、「バイヤーいち押し!」「シリーズ累計販売数5万個突破!」といったキャッチーなコピーや具体的な実績を添えることで、商品の価値を伝え、顧客の衝動買いや「ついで買い」を誘発させるのです。

特に、ドン・キホーテの成功事例にも見られるような手書きPOPは、温かみと説得力があり、お客様の購買決定を力強く後押しする効果が期待できる手法といえます。

キャッシュレス決済の導入でスムーズな会計を実現

キャッシュレス決済の導入は、レジでの会計をスムーズにし、顧客満足度を向上させるための非常に重要な施策です。
現金を持ち歩かないお客様のニーズに応えることで、これまで逃していた販売機会を掴み、売上アップに直接つなげることが可能になるでしょう。

その理由は、会計時の待ち時間が長いとお客様はストレスを感じ、結果としてお店に対する印象が悪くなってしまうことがあるからです。
また、「手持ちの現金がない」というだけで購入を諦めてしまうケースも少なくありません。
こうした課題を解決できるのが、キャッシュレス決済の大きな魅力です。

例えば、ランチタイムで混雑する飲食店やコンビニエンスストアでは、現金での支払いに比べてクレジットカードやQRコード決済の会計時間は格段に短縮されます。
実際に、経済産業省の調査によると日本のキャッシュレス決済比率は年々増加し、2022年には36.0%に達しました。
この社会的な変化に対応し、多様な支払い方法を用意することが、顧客から選ばれる店舗になるための鍵と言えるでしょう。

もちろん手数料があるためチリツモで大きな手数料にげんなりすることもありますが、それ以上に顧客を集客すれば問題ありません。考え方を変えてコストから投資としての感覚値を得ることが大切です。

売上アップのためのフレームワーク構築

売上が伸び悩んだ時、つい目先の特売や新しいキャンペーンに飛びついてしまいがちではありませんか。
しかし、持続的に売上を伸ばしていくためには、行き当たりばったりの施策ではなく、体系的な「フレームワーク」を構築することが何よりも重要です。
この仕組み作りこそが、安定した店舗経営の土台となるでしょう。

なぜなら、フレームワークがないと、実施した施策の効果を客観的に分析できず、経験が次に活かされないからです。
勘や経験だけに頼った運営では、成功を再現したり、失敗の原因を特定したりすることが非常に難しくなってしまいます。
効果検証と改善を繰り返す仕組みがあってこそ、お店は着実に成長できるのです。

例えば、有名な「PDCAサイクル」は、小売店でも実践しやすい強力なフレームワークと言えます。
具体的には、「Plan(計画):売上目標10%アップと関連商品のセット割引を計画」→「Do(実行):計画通りに1ヶ月間施策を実施」→「Check(評価):POSデータで対象商品の売上や客単価の変化を分析」→「Action(改善):分析結果を基に割引率や対象商品を見直し次の計画を立てる」というサイクルを回します。

この流れを店舗運営に定着させることで、継続的な売上向上が期待できる体制が整います。

フレームワークの基本とは

小売店の売上向上施策を成功させる上で、フレームワークの活用は不可欠と言えるでしょう。
フレームワークとは、問題解決や意思決定を行うための「思考の枠組み」や「型」のこと。

これを用いることで、個人の勘や経験だけに頼るのではなく、課題を構造的に分解し、本質的な原因を特定する手助けとなります。例えば、古典的な「4P分析(製品・価格・流通・販促)」や顧客視点の「4C分析(顧客価値・コスト・利便性・コミュニケーション)」などを活用すれば、自店の現状を客観的に評価できるのです。

この枠組みに沿って考えることで、施策の優先順位付けが明確になり、チーム内での共通認識も生まれやすくなります。いわば、目的地である売上向上まで最短距離で進むための、信頼できる地図の役割を果たしてくれる存在なのです。

ロジックツリーを用いた戦略構築

売上向上の戦略構築には、ロジックツリーの活用が非常に有効です。当社では最も使っているフレームワークになります。WHY・WHAT・HOWの掘り下げにはもってこいのフレームワークです。

これは、大きな問題を樹形図のように細かく分解し、原因や解決策を論理的に探る思考法となります。
まず、頂点に「売上」を置き、「客数 × 客単価」という基本式に分解します。次に、「客数」を「新規顧客」と「リピート顧客」に分け、「客単価」を「買上点数」と「商品単価」へと細分化していくのです。

例えば、ある雑貨店で「リピート顧客の来店頻度が低い」という課題が特定できたとします。そうすると、ポイントカードの特典を2024年限定で2倍にする、あるいはDMで特別クーポンを送付するといった具体的な施策が見えてくるでしょう。このように問題を分解することで、どこにテコ入れすべきか優先順位が明確になり、感覚的な経営判断から脱却できます。

チーム全体で課題を共有し、データに基づいた戦略を立てるための強力なツールなのです。

施策設計と運用の繰り返しで成果を出す

フレームワークに基づいて立案した施策は、一度実行して終わりではありません。
売上向上を持続させるには、効果を検証し改善を繰り返すサイクルが不可欠なのです。

これは、ビジネスで広く知られるPDCA(Plan-Do-Check-Action)サイクルそのものと言えるでしょう。
例えば、ロジックツリーで導き出した「客単価アップ」のためのPOP設置施策を実行したとします。

まず1週間試してPOSデータを確認し、売上が目標の5%に届かず3%増だったという結果が出たと仮定します。
ここで重要なのは、結果に一喜一憂せず「なぜ目標に届かなかったのか」「もっと効果を高めるにはどうすれば良いか」を冷静に分析する点です。

キャッチコピーを変えたり、設置場所をレジ横に移動させたりと、新たな仮説を立てて次のアクションに移します。このように「施策設計→実行→データ検証→改善」という地道な繰り返しこそが、小売店の売上を確実の向上させる唯一の方法となります。

小売店の売上向上に関するよくある質問

小売店の売上向上を目指す中で、「この施策は本当に効果があるのだろうか」といった疑問や不安が浮かんでくるのではないでしょうか。
このセクションでは、多くの店舗経営者や店長が抱える共通の質問とその回答を、Q&A形式でわかりやすくまとめました。
あなたの悩みを解決し、次の一歩を踏み出すためのヒントがきっと見つかるでしょう。

「打ち出した施策の効果がなかなか出ない」「そもそも何から手をつければ良いかわからない」といった悩みは、決してあなた一人だけのものではありません。
他の経営者も同じような壁にぶつかっていることが多いのです。
他者の疑問やその解決策を知ることは、自身の課題を客観的に捉え、新たな視点を得る絶好の機会になります。

例えば、「小規模店舗でも導入しやすい低コストな販促ツールは?」「客単価を上げるための具体的な接客トークとは?」「リピーターを増やすための効果的なポイントカード活用術は?」といった、すぐに実践できる内容に関する質問に答えていきます。
日々の店舗運営で直面する具体的な課題解決の参考にしていただければ幸いです。

新規顧客獲得の効果的な方法は?

新規顧客を獲得するためには、オンラインとオフラインの両面からのアプローチが欠かせません。
特にオンライン施策として、Googleビジネスプロフィールを充実させるMEO対策は非常に効果的でしょう。

店舗情報や口コミを丁寧に整備すれば、「地域名+業種」で検索している見込み客に効果的にアピールできます。また、SNS(店舗ビジネスと相性が良いのはInstagram)やLINE公式アカウントの活用も重要な戦略になります。写真映えする商品であればInstagramでファンを増やし、LINEではクーポンを配布して来店を促すといった使い分けが考えられるのです。

一方で、店舗の商圏が明確な場合、ポスティングや新聞折込といった昔ながらのオフライン施策も依然として有効な手段といえます。地域のお祭りやイベントへ積極的に出店し、住民との接点を作ることも認知度向上につながるでしょう。

自店の顧客層や立地特性を分析し、これらの手法を戦略的に組み合わせることが成功の鍵を握ります。

顧客単価を上げるための施策とは?

顧客単価を上げるには、いくつかの有効な手法が存在します。他の記事や本記事でも事例を出していますが、代表的なのが「クロスセル」で、関連商品を一緒に提案する方法でしょう。例えば、スーパーのレジ横に菓子や電池を置くことで「ついで買い」を促すのが典型例といえます。また、より高価格帯の商品をおすすめする「アップセル」も効果的な戦略となります。
関連記事はこちら:店舗売上アップの秘密!今すぐ試せる実践的な方法10選【保存版】

この際、ただ高い商品を勧めるのではなく、性能の差や長期的なメリットを丁寧に伝えることが成功の鍵を握るのです。複数の商品をまとめて割引価格で提供するセット販売も、お得感を演出し客単価を引き上げるのに役立ちます。

代表成田の古巣であるABCマートでも二足目半額セールを実施していますよね。同様にスーツ販売各社も2着目半額(または)1円など思い切った販促もCMで目にします。各社・他業界から学び様々な「クロスセル・アップセル」を考えています。

これらの施策を自店の状況に合わせて組み合わせ、戦略的に運用することが大切になってきます。

リピーターを増やすためにはどうすれば良い?

リピーターの育成は、小売店の安定した売上基盤を築く上で欠かせない要素です。
新規顧客の獲得コストは既存顧客維持の5倍かかるとされる「1:5の法則」からも、その重要性がうかがえるでしょう。効果的な施策として、まずポイントカードや会員アプリの導入が挙げられます。

購入金額に応じたポイント付与だけでなく、会員限定セールや誕生日クーポンといった特別な特典を用意すれば、再来店への強い動機付けとなるはずです。また、LINE公式アカウントやメールマガジンを活用し、新商品情報やお得な情報を定期的に発信するのも有効な手段といえます。

これにより顧客との接点を保ち、お店を思い出してもらうきっかけを作ります。さらに、購入後のサンクスメール送付や丁寧なアフターフォローは顧客満足度を高め、お店への信頼感を醸成する上で非常に大切です。

これらの施策を組み合わせ、顧客との長期的な関係を築いていくことが、リピーター増加の鍵を握っています。

まとめ:小売店の売上向上へ!明日からできる実践の第一歩

今回は、お店の売上アップに悩んでいる方に向けて、
– 売上を伸ばすための基本的な考え方
– すぐに実践できる具体的な施策
– 施策を成功に導くための大切な視点

上記について、解説してきました。

小売店の売上を向上させるためには、集客から接客、リピート化まで、多角的な視点で取り組むことが大切です。

いかがでしたでしょうか。当社の店舗クライアントの小売店を参考にコンサルティング事例も交えて紹介しました。上記のような「クロスセル・アップセル」の販促術をクライアントの状況に合わせてアレンジしPDCAを回して成果を出すお手伝いをしています。
詳しく店舗コンサルティングについて知りたい、という方は下のボタンから詳細ページにお越しください。

監修者紹介

直人成田

直人成田

ジャパンブルーコンサルティング株式会社 代表取締役

ジャパンブルーコンサルティング株式会社
代表取締役 成田直人
出版:国内15冊・韓国2冊|雑誌掲載・連載:150回以上

明治大学商学部商学科卒業

19歳の時にABCマートアルバイト個人売上日本一、22歳でPCデポにて7ヶ月で個人売上1億円達成、翌年2007年3月に小売・サービス業専門教育研修・コンサルティング企業ジャパンブルーコンサルティング株式会社を設立し代表取締役に就任。

これまでに400社・受講生15万名・登壇回数4000回を突破。著者としても接客業・店長向け書籍を中心に18冊(内2冊は韓国出版)、累計13万部を超える作家として活動中。さらに、PRESIDENT・日経ビジネスでも表紙・巻頭特集を飾る。“机上の空論”はなく、現役販売員も務め現場感には定評がある。これまでにクライアントの多くが昨対比120%を超え、1年でGoogle口コミ1店舗で10000件・5.0点を獲得するなど、セールス×接客サービス指導においてもこの上ない結果を実現している。

功績が評価され、中小企業のノーベル賞と言われる「東久邇宮文化褒章」を受賞。2019年からお笑いの殿堂M-1グランプリやボディビルの大会に出場、2020年FMヨコハマメインパーソナリティに就任。また2024年には、Manage HR Magazine Sales Training Companies in APAC 2024 Company of the yearを受賞。現在では、ソフトクリーム専門店・催事販売代行・インバウンド集客支援・営業代行企業のオーナーを務めるなど自身で店舗経営をし、全方向から店舗支援をする事業を立ちあげている。